宇宙から見たAIデータセンターのタービン
米国のデータセンターは2024年に国内の電力の約4.7%を使い、2030年までには9.5〜15.3%を使う可能性がある。主な理由は人工知能だ。大規模なデータセンターを送電網に接続するには何年もかかることがあるため、一部の開発業者はいまや敷地内で自ら電力をつくっている。2026年上半期には、データセンターに直接電力を供給するために開発中のガス火力発電容量がほぼ倍増し、189ギガワットに達した。
ガスを燃やすと窒素酸化物が出る。窒素酸化物は大気中の二酸化窒素(NO₂)の濃度を高め、オゾンや微小粒子の生成を助ける。これらは近隣や風下に住む人々の健康を害する。しかし、香港中文大学と香港大学の地理学者・都市計画研究者であるWill Qiang、Bo Huang、Xingjian Liu、Harry Leeが指摘するように、こうした敷地内の発電機が生み出す汚染が直接測定されたことは、これまでほとんどなかった。
移動式に分類されたタービン群
チームが取り上げた事例は、MZX Tech LLCが運用し、SpaceXAIのColossus 2データセンターに電力を供給するガスタービン群だ。それはミシシッピ州サウスヘイブンにあり、テネシー州との州境から約1.6キロメートル南に位置する。2026年5月までに約1.5ギガワットに拡大した。著者らが指摘するように、これは米国最大の原子炉に匹敵する規模だ。そして7月までには約1.8ギガワットになった。
ミシシッピ州の規制当局は、そのユニットを移動発生源として運転することを認めた。可動式のシャシーに載ったタービンで、設置期間は12か月未満の予定とされ、発電所に課される許可や排出上限を免除される。このタービン群は1時間ごとの排出量を公表しておらず、最近まで稼働していた公式のNO₂監視装置のうち最も近いものは約25キロメートル離れている。
軌道からの眺め
チームが頼ったのは、静止軌道にあり、日中は1時間ごとに観測する装置TEMPOだ。TEMPOはNO₂の「カラム」、つまり地表の各区画の上空にある大気中のその気体の量を測る。チームは、タービン周辺の2026年の各スキャンを、2024年と2025年の同じ日の同じ時刻に撮られたスキャンと比較し(これで季節の影響が打ち消される)、周辺地域のバックグラウンドを差し引いた。
2026年4月から7月にかけて、タービンから5キロメートル以内のNO₂は、通常の水準に比べて約49%上昇した。最初のユニットが到着する前の2025年の同じ月には、何の変化もなかった。軌道も処理方法も異なる2つ目の衛星TROPOMIも、長年低い値が続いたあとに同じ急上昇をとらえた。米国全土の656の都市地点と比べると、サウスヘイブンの2026年の上昇は最も異常だった。異常スコアは4.63で、ほかに1.82を超えた地点はなく、2020年以降のどの年にも2.68を超えた地点は1つもなかった。晩夏には、上昇幅はさらにその約2.4倍に達した。
タービン群の指紋
いくつかの手がかりが、ほかの何かではなくタービンを指し示している。
- タービン群とともに増えた。 容量が0.7ギガワット未満のあいだは上昇は小さいままだったが、2026年春にタービン群が1.0ギガワット、1.5ギガワットを超えると、上昇も大きくなった。排出制御のないタービンが100メガワット増えるごとに、測定できるほどの段階的な上昇が加わった。
- 風に沿っている。 すべてのスキャンを共通の風向きにそろえて回転させると、余分なNO₂の帯が敷地の風下に伸びていた。ただし、それが現れたのは2026年の風のときだけだった。
- 静かな大気で最大になる。 秒速3メートル未満の風は観測の37%を占めたが、上昇分の約4分の3はそこに集中していた。これは、煙がとどまる局所的な発生源の特徴だ。
- 距離とともに薄れ、タービンから約3.9キロメートルで半分に下がる。
近くにある2つの発電所がこの上昇を生み出すには、報告された排出量の約75倍が必要だったはずだ。タービン到着前の敷地での建設工事は何の痕跡も残しておらず、ルイジアナ州の大規模なデータセンター建設現場も同様だった。同じ衛星スキャンに写ったほかの15都市のどれにも、有意な上昇は見られなかった。
州境を越えて
上昇が最も大きかったホットスポットの中には、約116,000人が住んでいる。その3分の2(65.5%)はテネシー州側、メンフィス南部に住む。ホットスポットには約30,000人の子どもと、約18,000人の65歳以上の人が含まれる。住民の76%は非ヒスパニック系黒人で(テネシー州側では93%)、27%が連邦の貧困線を下回る生活をしている。これに対し、テネシー州シェルビー郡ではそれぞれ52%と18%、ミシシッピ州デソト郡では33%と10%だ。著者らによれば、この差は、煙が州境を越えて、メンフィス南部の主に黒人が住む地区へ流れ込んでいることを反映している。
ホットスポットの中には、公式のNO₂監視装置が1つもない。最も近い2つは25キロメートルと28キロメートル離れていてホットスポットの外にあり、衛星はそれらの上空で上昇を観測しなかった。一方、同じ敷地で建設中の恒久的な発電所は、許可に基づいて排ガスを処理し、排出量を連続的に監視しなければならない。一時的なタービン群にはそのような義務はなく、連続監視も行われていない。
被害を数える
タービン群の構成一覧と運転記録から、チームは排出量を1時間あたり約216キログラムの窒素酸化物と推定した。年間にしておよそ1,900トンで、恒久的な発電所のタービンの年間上限を合計した値の約5倍だ。次に、2つの大気質モデルが、この排出量を微小粒子と健康影響に換算した。
主要なモデルでは、年間約4.4人の早期死亡となり、その価値は約4900万ドルと見積もられる。排ガスが地表の高さにとどまると仮定すると5.4〜6.0人となり、粒子が死亡率に与える影響についてのより新しい推定を使うと、ほぼ倍の約8.5人になる。これらの数字には、タービンから直接排出される粒子、NO₂に関連するぜんそく、オゾンは含まれていない。
粒子は何時間も運ばれるあいだに生成されるため、死亡のうち約150キロメートル以内で起きるのは半分だけだ。負担の内訳は、テネシー州35.2%、ミシシッピ州18.2%、ほかの州46.6%。つまり81.8%が、タービン群を認可した州の外で起きている。
1年の罠
このタービン群には、2種類のタービンが混在している。選択的触媒還元(SCR)――排ガスから窒素酸化物を取り除く標準的な処理――を備えていないタービンは、電力の約78%を生み出したが、窒素酸化物の98%を排出していた。すべてのタービンにSCRを取り付ければ、推定される死亡の約88%を避けられる。最もクリーンなユニットを優先して稼働させるだけでも、20〜34%を避けられる。
では、なぜそれを義務づけないのか。原因は時間にある。著者らの計算によれば、新しいタービンへのSCRは、避けられた健康被害によって元が取れるまでに9〜10年かかる。1〜2年の滞在で判断すれば、決して元は取れない。30年の耐用期間で、すべての州を数えれば、費用の1.49〜1.62倍を回収する。ミシシッピ州自身の被害だけを数えると、30年でもわずか0.27〜0.29にとどまる。
しかし、こうしたタービンは、許可の期限が切れても消えるわけではない。リース会社はそれらを25年かけて減価償却しており、別の場所に再配置された一時的なタービンが何年も稼働してきた例もある。著者らの結論は、排出基準は、設備がどこへ移ろうともその設備についていくべきだ、というものだ。そして確認には衛星を使うべきだ。サウスヘイブンでは、地上の監視網がとらえられなかったものを、衛星がとらえたのだから。
